こんにちは！トムです。
iDeCoって何？高校生でも解るように超シンプル解説
近年ちょくちょく耳にするようになったiDeCO（イデコ）という単語ですが、何となくお金や投資に関するものだという事はお分かりかもしれませんが、それを具体的に説明できる人ってあまり多くいないのではないのでしょうか？
昔に比べ投資に関する話題が頻繁に出るようになり、比較材料としてつみたてNISAやiDecoは必ずと言って良い程登場してきます。
今回は高校生でも解るようにiDeCoについてシンプルに解説してみましょう！
iDeCoの超シンプル概要
まず、iDeCoという言葉の意味ですが、厚生労働省のHPを参照すると以下のような解説があります。
イデコは英語表記の「 individual-type Defined Contribution pension plan」の単語の一部から構成され、個人型確定拠出年金にカテゴライズされます。
また、「i」には「私」という意味が込められており、自分で運用する年金の特徴を捉えていることです。
名前の由来を知らなくても全く問題はありませんが、さり気なくフルネームで言えるとその瞬間にマウントが取れます。
とくにプレゼンではこういう細かい芸が生きてきますね。
また英語の勉強も兼ねてぜひ丸覚にチャレンジしてみましょう！
「イデコちゃん」という謎のゆるキャラまで用意されていて、まさに国策として税金が惜しみなく投入されていますね。
そういう部分に原価を使わずリターン（運用益）に回して欲しいという声が全国から聞こえてきそうです。
ところで投資の世界のハードルを上げているのが堅苦しい専門用語。
「個人型確定拠出年金」なんて文字情報だけだと中国語にしか見えません。
これを３つのパートに分解してみると非常に分かりやすいんです。
まず個人型とは国や企業ではなく個人で用意するものだという意味ですね。
企業が用意すれば企業型と呼ばれます。
次は確定拠出について。
拠出というのは「払うお金」という意味で、確定拠出は支出額が確定していることです。
ところで支出額は決まっていますがリターン（運用益）については決まっていません。
投資家から集めたお金「元本（がんぽん）」をファンドマネージャーと呼ばれるプロが運用して増やす流れなのですが、失敗したら減ってしまいます。
ちなみに昔から定番である銀行の定期預金や国民年金のように貰える額が最初から決まっているものは確定給付型と呼ばれます。
最後に年金とありますが、イデコの仕組みでは60歳以降に受け取るルールなので年金という名前が付いています。
では、この流れで年金の種類について触れておきましょう。
３種類の年金
- 国民年金（基礎年金）＆厚生年金
- 企業年金
- 個人年金（イデコはこのグループ）
１に関して、国民の大部分を占める会社員の場合、一定期間以上払い込んだ国民全員が貰える国民年金（基礎年金）の他に働きながら厚生年金と呼ばれる別の積み立てが自動的（強制的）に行われるものです。
この両方を合わせ「２階建バス」なんて呼ばれています。
もし運用利益が思ったように上がらなくても補填されますが今の金利だと運用益は望めません。
２は企業の事業主が拠出するもので、確定給付型と確定拠出型のものがあります。
３は自分で用意するタイプのもので、イデコはこれにあたります。
イデコは個別の金融商品名ではなく、箱のイメージです。
その箱の中に商品を選んで入れるイメージですね。
では、どういう商品なのかと言えば、イデコを取り扱う銀行や証券会社のラインナップ次第です。
例えば楽天証券だとイデコセレクションという名前で用意されています。
元本確保型と元本変動型
元本確保型は定期預金のように元本が保証されていて安全性の高い商品です。
ただ、今の時代の金利は限りなくゼロに等しく、金利がついているかどうかさえわからない額になりますので投資というより貯金になってしまいます。
貯金との違いは６０歳になるまで引き出せないという資金ロックがかかってしまうので確実に貯まります。
一方、元本変動型は元本割れのリスクを取る代わりに、長期運用によって元本の何十倍となっている可能性もあります。
イデコに投資するメリット
運用益にかかる税金が安くなります。
通常、投資信託等では運用益に対し20.315%の税金がかかりますがイデコは無税です。
さらにもう一つあります。
実はこのメリットの方が大きいんです。
日本国民の大半を占める会社員は毎月給料を貰っていますが、これがいわゆる収入ですね。
ただその収入にそのまま税金がかかるのではなく、扶養控除や医療費控除等、経費として収入から引いて納税することが出来ます。
イデコで払ったお金も経費として加えることが出来るので所得税が安くなります。
所得の金額が小さくなると住民税も安くなるんです。
なぜかというと住民税は所得と連動しているからです。
たとえば年収５００万円の場合、イデコに毎月１万円を投資するならば１年間に２万４千円の節税になります。
３０年積み立てした場合、仮に利回りが５％と仮定すると、運用益へかかるはずの税金の免除合計額は約９４万円。
所得税および住民税への減税分は約７２万円。
この２つを合計すると１６６万円前後の節税となります！
運用利益の非課税は利益次第なところがありますが、所得税と住民税への控除は絶対的にオトクな部分なんです。
イデコの投資額の上限は実は職業によって変わってきます。
会社員の場合、企業年金がある企業に勤めていると限度額がかなり小さくなります。
目安として1.2万円から２万円の間となります。
され、ここまでざっとiDeCo（イデコ）についてポイントを中心にお話してきましたが、一つでも仕組みを理解した金融商品知識を得ると、それと比較してどうかという考察ができるので、そういう意味でもこのiDeCoの仕組みやメリットをしっかり理解することはオススメです。
